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            社長メッセージ

            Tomorrow, Together 5Gを核に新たなライフスタイルを提案し、共創によりレジリエントな未來社會の実現を目指します

            平素より格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。

            KDDIは、発足以來、豊かなコミュニケーション社會の発展に貢獻することを企業理念として掲げてまいりました。私たちの事業は極めて公共性が高く、お客さまの生活そのものに直結しています?!袱氦盲?、もっと、つなぐぞ。au」をスローガンに、社會的に重要な役割を果たすとともに、お客さまの期待を超える感動をお屆けしたいという思いで、どんなときでもつながり続ける通信サービスの提供を目指しています。

            新型コロナウイルス感染癥の流行により、これまで當たり前だと思っていた日常が一変し、あらゆる領域で急速なデジタルシフトが進んだことで、通信の果たす役割もますます重要になっています。また、新規通信事業者の參入や競爭の促進によって、サービス?料金プランが多様化し通信業界も大きく変化しています。こうした中、KDDIは「お客さま本位」の原點に立ち返り、日々変化するお客さまの期待にお応えし続けることで、目指す姿である「お客さまに一番身近に感じてもらえる會社」を実現していきたいと考えています。

            KDDIは昨年、KDDI総合研究所とともに政府の推進する「Society 5.0」の実現を5Gで加速する、2030年を見據えた次世代社會構想「KDDI Accelerate 5.0」を発表しました。5Gをはじめとしたネットワークレイヤに加え、プラットフォームレイヤ?ビジネスレイヤの進化、それを支える7つの分野のテクノロジーとオーケストレーション技術を駆使することで、生活者の新たなライフスタイルの確立と日本の経済発展?社會課題の解決を両立するレジリエントな未來社會の創造に向けた取り組みを始めています。

            こうした時代の変化に即座に対応するとともに中長期のビジョンを推進していくため、KDDIは、今期が最終年度となる「中期経営計畫 (2019-21年度)」において、「既存事業の持続的成長」と「新たなイノベーションへの挑戦」という両軸での成長を目指しています。

            個人のお客さまには、安心の使い放題「au」、シンプル?お手頃価格の「UQ mobile」、トッピングで自由に選べる「povo」を通じて、多様なニーズや生活スタイルに寄り添った料金の提供に努めています。また、パートナーの皆さまとの連攜による動畫配信サービスの提供などによって、5Gならではの體験価値「AUGMENTED EXPERIENCE」を実感できる環境を早期に創り上げていくとともに、お客さま接點となる「au PAY」のさらなる普及促進など「通信とライフデザインの融合」を著実に進め、お客さまに新たな體験価値をお屆けしてまいります。

            法人のお客さまにおいては、さまざまな業界、利用シーンで企業のDX (デジタルトランスフォーメーション) が加速し、ビジネスモデルが大きく変化しています。新規ビジネスの開発拠點「KDDI DIGITAL GATE」に続き、新たなライフスタイルを提案する研究開発拠點「KDDI research atelier」と、お客さまのDXを支援する法人部門の新拠點を、東京?虎ノ門に開設しました。この3拠點が連攜しオープンイノベーションを加速することで新しい體験価値とビジネスの創造を進め、「KDDI Accelerate 5.0」の取り組みを推進し、あらゆる"モノ"に通信が溶け込む時代のデジタルインテグレーターを目指してまいります。

            また、常に変化の激しい事業環境の中で持続的に成長し続けていくためには、社員や組織の高度な自律性と成長が不可欠です。KDDIは、人財を最も大切なリソースと捉え、その育成?強化を経営の根幹に置く「人財ファースト企業」への変革を目指し、「KDDI版ジョブ型人事制度の導入」?「KDDI 新働き方宣言の実現」?「社內DXの推進」の3つの柱で推し進めています。

            さらに、2030年を見據えたKDDIのSDGs「KDDI Sustainable Action」を策定し、5GやIoTなどを活用しながら、パートナーとともに事業を通じて、「命をつなぐ」、「暮らしをつなぐ」、「心をつなぐ」で、社會の持続的な成長への貢獻を目指しています。地球溫暖化による影響は年々深刻化しており、それに伴う気象災害が國內外で増加しています。KDDIは、本年4月、「気候関連財務情報開示タスクフォース (TCFD)」の提言への賛同を表明しました。今後、TCFDの提言に沿った情報開示?発信を行うとともに、再生可能エネルギーへのシフトを強力に進めるなど、2050年までにCO2排出量実質ゼロを目指した取り組みを推進していきます。

            今後とも、KDDIグループへの変わらぬご支援とご指導を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

            2021年5月
            代表取締役社長 髙橋 誠

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